弁護士の「地位」と失われつつあるもの

     「弁護士の地位」という言葉から、今、弁護士会内の多くの会員は、まず、どういうことを思い浮かべるのでしょうか。「改革」の増員政策によって、弁護士がこれまでにも増して、競争や淘汰を意識するようになるなか、経済的に恵まれている、高い社会的地位に、これまでのようにあぐらはかけない、という自省に向う脈略で、この言葉をとらえる人はやはり少なくないように思います。

     しかし、思えば、一時代前まで、この言葉は、主にそういう脈略で弁護士がとらえるものではなかった、といえます。つまり、弁護士の社会的地位は、もともとは低く、現在の高い地位は、獲得したものである、という脈絡のなかで語られていた。前記した脈絡が、弁護士個人の経済的職業的な利益・保身というイメージのなかだけでとらえられているのとは対照的に、その職業的地位向上の目的には、単に個々の資格者の利益ではなく、あるべき司法のため、という「正義」が描き込まれてもいました。

     そもそもこの世界には、かつてそういう話をする先輩たちが沢山いました。現在、50歳代以上の弁護士たちには、そうしたことを「価値」として受け継がれた共通体験も少なからずあるようです。イソ弁と親弁、会内の先輩・後輩の関係も変わり、「改革」のなかで、前記したような脈絡でまず、とらえることが当たり前の業界ムードのなかでスタートした弁護士たちには、歴史としての知識はあっても、それ以上に守り、継承すべき「価値」という実感がない。あるいはそういう切り口自体、大時代的なものとして、よそよそしくとらえたとしても、それは仕方がないことというべきかもしれません。

     1970年に故・大野正男弁護士(元最高裁判事)が発表し、2013年に日弁連法務研究財団が復刻、出版した論文「職業史としての弁護士および弁護士団体の歴史」(「弁護士の『本質的性格』と現実」)のなかで、同弁護士が日本の弁護士階層の歴史的特色として、「弁護士の地位の向上」に関して取り上げているところがありました。

     明治初期以来、判検事を中心に、彼らとは別々の二元的な法曹養成制度がとられるなかで、差別的な扱いを受けた当時の弁護士階層の最大関心事は、まさに「司法における弁護士の地位の向上」だった、と、同論文は指摘しています。身分的差別の背景には、外国からの輸入制度であることからの、プロフェッションとしての職業的伝統の欠落や、公事師からの人的つながりによる社会的不評もあったといいますが、当初の弁護士の地位向上は、前記した法曹養成度のあり方からくる「判検事に対する水平運動」だったことが書かれています。

     そして、興味深いことに、この二元的法曹養成制度に対する「水平運動」のなかで、弁護士階層が掲げた基本的主張が、弁護士自治、陪審制、法曹一元の3つだった、というのです。一元的な法曹養成制度は、戦後の社会変革のなかで実現し、弁護士は強固な完全自治も獲得し、官僚法曹からの独立が実現。そうした司法における地位の向上が、その後の社会的地位の確立にもつながっていきますが、弁護士会が現在に至るまで死守を掲げ、あるいは悲願としてきた「価値」の源流は、この「水平運動」にあったということになります。

     ただ、同論文のなかで大野弁護士は、現在の弁護士のあり方にもつながる、次のような重要な指摘をしています。

     「しかし、弁護士階層の水平運動が、司法という枠の中に限局され、自らの職業がどのような社会的適応性をもっているかという社会的視野に欠けていたことにも、注意する必要がある。法曹一元運動の挫折にみられるように、判検事は非常識、弁護士は常識的で社会に明るいという観点のみから、その正当性を主張しても、それを裏付けるに足りる弁護士に対する社会の信頼がなければ、実現することは不可能である」
     「法曹一元論は、弁護士の年来の主張であるが、不幸にして、今日に至るまで、社会からの要求・支持の面では、みるべきものがない。水平運動としての法曹一元運動が、それなりの正当性をもちながら、弁護士階層の主張に限局され、なぜ横への――すなわち社会への――広がりを持ちえないのか、が問題なのである」

     前記したような歴史的経緯をみれば、弁護士の司法における地位向上は、その後の、社会の彼らに対する位置付けという意味での、社会的地位に影響したことは事実ですが、その一方で、弁護士が死守・悲願を掲げてきた前記3つの主張の現実をみれば、実は彼らが考えてきた以上に、その地位の社会的な根は浅いものではなかったか、と思うのです。

     あえていえば、少なくとも彼らが獲得した社会的地位とは、経済的成功者として羨望のまなざしでみられる社会的立場以上に、法曹一元や弁護士自治を当然に、社会が期待し、支持するような存在ではいまだなかった、ということです。

     そのことを決定的に示した、というよりも、その決定的な弁護士の弱点を突かれてしまったのが、今回の「改革」ではなかったのでしょうか。弁護士の一部が期待した法曹一元の実現は、この「改革」の路線から早々に外されただけでなく、弁護士の激増政策によって、社会的な評価においても、会内の弁護士の意識としても、決定的に遠ざかってしまいました(「激増政策の中で消えた『法曹一元』」)。そして、その増員政策による経済的激変は、強制加入と高い会費の負担を規制としてとらえる会員意識を生み、自治の内部崩壊が指摘されています(「『弁護士自治』会員不満への向き合い方」)。陪審制度は、国民の司法参加として裁判員制度によって前進したと強弁する弁護士はいまでも一部にいますが、両制度は全く別のものであり、かつ、そもそも裁判員制度は国民の支持を得ているとは言い難い状況です。裁判員制度は陪審制度への一里塚にはなりません。 

     まさに「自らの職業がどのような社会的適応性をもっているかという社会的視野に欠けていた」といえる「改革」によって、弁護士は、経済的な地位だけでなく、長年依って立ってきた基盤や「価値」までも脅かされ、あるいは葬られようとしているのではないでしょうか。そもそも弁護士自治や法曹一元を社会全体が評価し、期待することは困難で、その「価値」は弱者・少数者救済や反権力的な立場からではないと理解されない、という主張もあるかもしれません。だとすれば、なおさらのこと、日弁連・弁護士会は「改革」へのスタンス、会員対策も含めて、それを成り立たせることから逆算した政策・主張を果たしてしているのか、という疑問にも突き当たります。

     「改革」が「弁護士の地位」を変えるかわりに、何を社会にメリットとしてもたらすのか、現実的には全く見えなくなってきているだけに、ここは社会の側もこだわるべきところのはずなのです。


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    弁護士の「労働者」性というテーマ

     弁護士の「労働者」性という、おそらく一般的には理解しにくい議論が弁護士会内にあります。理解しにくい、というのは、議論の内容そのものというより、なぜ、それが議論の対象になるのか、というところにあるように思います。

     こうした問題が、これまでも弁護士側で議論される場合のキーワードは常に「職務の独立」あるいは「自立性」というものでした。それは、組織内弁護士のあり方や、労働者派遣の対象化をめぐる議論でも、常につきまとってきたものでした。ただ、企業関係者を含め、その都度、一般の反応としてみてきたものは、なぜ、そこが、弁護士側としてそこまで神経質にこだわらなければならないことなのかが、伝わっていない現実、いわば温度差といってもいいものでした。

     弁護士会のなかにも、従来、組織のなかでの主従関係、上下関係というものを形式的にあたまから独立性(独立して法と良心に従って判断する)を阻害する危険性がある、とする見方と、形式的な主従関係があっても、そのなかで現実的に法律の専門家として独立した判断が求められているかどうかを重視する見方がありました。

     しかし、これもおそらく弁護士が考えている以上に、何が問題であるのか分かりにくい議論というべきかもしれません。企業に雇用されていれば、当然、弁護士も企業利益のために動く。だが、弁護士が独立して、適正を確保するためにプロとして提供する法的指南は、必ずしも企業利益と矛盾しないばかりか、究極的には企業利益になる可能性がある。その企業内弁護士の姿勢が、経営者の無理解、聞く耳を持たない会社側と対立し、それに社員として迎合を余儀なくされる、という局面がどのくらいあるかもさることながら、それは根本的には、組織内弁護士をめぐる問題に限らない、経営者そのものの質と、弁護士の質の問題であって、「弁護士はどういう立場に置かれなければならない」と括られるべき問題ではない。要は「枠」の問題ではないのではないか、と。

     取り方によっては、あたかも弁護士は、そうした主従関係がもたらす影響下に置かれると、直ちに何やら法律専門家にあるまじき存在に変身してしまう危険がある、といっているようにも聞こえてしまいます。逆に、弁護士がそこまで専門家としてもろく、危いのであれば、むしろもっとそちらが問題にされていいのではないか、ということにもなります。

     一方、法律事務所に勤務する弁護士の「労働者」性という別のテーマも弁護士会にはあります。この問題では、東京弁護士会の機関誌「LIBLA」2005年4月号に掲載された同会業務改革委員会の特集記事が、よく引き合いに出されます。当ブログのコメント欄でも言及されているように、同機関誌の2003年2月号が、勤務弁護士が労働基準法上の「労働者」であることを当然の前提とするかのように記述されていたのに対し、同委員会が疑義を述べたもので、その結論は「常の勤務形態の勤務弁護士は、原則として労働者ではなく、例外的に労働者に該当する場合であっても、労働時間については裁量労働制が適する」というものでした。

      興味深いのは、この記事が、法律事務所での弁護士の勤務形態が様々である現実を踏まえながら、改めて「労働者」に当たるかどうか、の判断基準を示し、各事務所に再考を促しているところです。その基準とは大略、次の5点です。

     ① 仕事の依頼、業務従事の指示等に対する諾否の自由があるかどうか(自由がないほど労働者性が高い)。
     ② 業務遂行上の指揮監督が有るか無いか(包括的抽象的な教育指導ではなく、細かい指導的・具体的指示に従っている場合や、事務所から命じられた比較的裁量の幅の小さいデスクワークのみに従事しているような場合、労働者性が強まる)
     ③ 勤務場所・勤務時間に関する拘束性が有るか無いか(勤務場所・勤務時間の指定があったり、出・退勤時間の管理が厳格であるような場合には労働者性が強まる)。
     ④ 報酬の労務対償性・額(一般従業員の給与体系とほぼ同様の扱いを受け、勤務時間に依拠した固定給が支給され、欠勤・早退減額があるような場合には、労働者性が強まる。給与所得としての源泉徴収を行なっている場合、労働者性が補強される)。
     ⑤ 専属性(個人事件や公的活動に従事することが制約されたり、時間的に事実上困難な場合には、専属性の程度が強まり、労働者性が強まる)。

     書かれている内容そのものは、必ずしも分かりにくい話ではありません。自由度や独立した弁護士としての処遇面での優遇や「特別扱い」が、ここでいう「労働者」性にかかわってくるということです。

     ただ、二つのことが気になります。一つはこの議論は、利用者からはどう見えるのか、別の言い方をすると、何が有り難いのか、ということです。「労働者」性が認められない弁護士のあり方は、あたかも高度の試験の選抜と修習過程を経た資格者として、初めから能力的にも自立し、独立性が尊重されていい存在のようにみえます。

     しかし、主従関係のなかで育まれるものに利用者が見出す価値はないでしょうか。「細かい指導的・具体的指示」のなかで修養された弁護士よりも、早くから一人前と尊重された弁護士の方が、利用者に安心を提供するとはいえません。専属制が高まると、個人事件や公的活動が制約される、といっても、そのマイナス面よりも、能力担保にはどちらが有り難い弁護士の形態かという視点になっても当然です。

      そして、もう一つは、これから弁護士になる人、弁護士を続けていかなければならない人にとって、前記自由度と独立性が尊重されるあり方の方が有り難い、といえる現実がなくなっているのではないか、という点です。「労働者」性を認めて、労働者に関する保護規定が適用される勤務のあり方が、現状、果たして有り難くないことなのか。経済的にみても、「自由業」志向が当然だった時代の感覚で、独立性の価値を当然視できない現実もあるはずです。

     その意味では、前記組織内弁護士をめぐる観点にしても、多くの若手弁護士自身、あるいは志望者自身にとって、既にとっくに「枠」の問題ではなくなっているといえるかもしれません。ただ、そうしたことをはじめから割り切っている組織内志向の弁護士で満たされていく、あるいはそうでなければ弁護士として生きられない、ということ自体が、私たちにとって本当に有り難いのか、という別の問題もあります。

     弁護士の「労働者」性というテーマの現在、と、これからには、やはり「改革」の増員政策がもたらす(もたらした)弁護士の経済環境の激変が深くかかわっています。その結果として、私たちが本当に気にすべきなのは、弁護士の独立性の担保なのか、修養と安定を失った弁護士の現実なのか、それともその両方なのか――。そこはよく、見定める必要があります。


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    専門資格業「岩盤規制」改革の失敗体験

     加計学園問題で注目される形になった獣医学部新設、獣医師養成というテーマに、弁護士増員政策、法科大学院制度創設といった司法改革が被せられて語られ始めています。正確にいえば、被せられているのは、それらの「改革」の失敗体験です(「郷原信郎が斬る 獣医学部新設は本当に必要なのか~『法科大学院の失敗』を繰り返すな」) 。

     両者は一見して共通する課題を抱えています。例えば、需給見通し、教員確保、あるいは地域に根差す専門家の養成。司法の方の失敗体験でいえば、このどれもが不完全で、根拠が疑われるままに、言ってみれば初めから危いまま、先に進んでしまいました。年間3000人の合格者を出すことを目指す大量増員政策を支える確たる需要見通しがないままに、それを支える法曹量産体制の教育機関が目指されたこと。研究者教員主導の教育体制で、実務家を養成する困難性。そして、地域の教育機関で輩出された専門資格者を地域に根付かせる、逆にそのことを地域にその機関が存在する意義につなげようとする発想の無理――。

     ただ、これらもさることながら、両者をつなげてみて、ある意味最も重要なキーワードは、「岩盤規制」ではないか、と思えます。安倍首相が国会で、一連の疑惑に対して、正当化の拠り所にするように連呼した「岩盤規制」に風穴を開けるという発想。弁護士激増政策が生み出され、それを強力に後押しした背景には、この発想があったといえます。「不当に」数の少ない状態を維持されていたとされた弁護士には、散々「既得権益」という言葉が被せられました。規制緩和の流れのなかで、まさに「岩盤」としてターゲットになり、風穴を開けることが正当化されていったのです。

     しかし、これこそが司法改革の失敗体験として銘記すべきところです。専門資格者の養成が、規制緩和の正当化に引きずられ、安易な需給見通しのもとに進められれば、どうなるのか――。結局、増員資格者が経済的に支え切れないだけでなく、一定の質を担保・保証する専門資格業そのものが信用を失い、結果的に崩壊していく、ということです。

     大量生産し、あとは淘汰に任せる、という発想は、潜在的に存在するはずのニーズが顕在化しないことが分かると、より強調されることになりました。しかし、そうなると、一定の質を保証し、利用者を安心させるはずの資格の信用度は当然下がり、かつ、いつまで続くか分からない淘汰の過程の「犠牲者」をどう考えるのか、という問題を浮き彫りにしました。結局は、大量生産の先、質の保証は自由競争に丸投げ、その間の被害は利用者の自己責任に丸投げという形です。

     これが、こと専門資格業のあり方として望ましく、そもそも利用者が望む形なのか、ということが問われなければいけなかった。しかし、それが問われないまま、弁護士「岩盤規制」撤廃として突き進んだのが司法改革です。国民が問題にすべき弁護士の「既得権益」が存在し、それが撤廃されることで、その利が国民に還元されるという「改革」のシナリオ。少なくとも「改革」は国民にその正しさを実感させることはできませんでした。あえていえば、弁護士に経済的に恵まれた環境があり、それを「岩盤」と位置づけて破壊しても、利用者に有り難い環境がもたらされたわけではない、むしろ後退しているところが、見逃せない問題なのです。 

     司法改革で、ある意味致命的だったのは、当の弁護士会主導層が、これを自己批判的に受け入れ、推進したことです。「既得権益」という言葉を彼ら自ら使っていた記憶がありませんが、「数が足りない」ということを強調し、「これまであぐらをかいてきた」くらいの認識は口にしていました。会内の増員反対・慎重論をまず、説得しなければならない「岩盤」と認識していたのではないか、と思えるところもあります。

     専門資格業として、試験、修習、法律事務所での修養過程を含めて、自らの数が、「既得権益」以上に、何を保証し、何を意味してきたのか、という点にこだわることなく、早々に「既得権益」を認めて、増員政策の旗を自ら振る側に回ったと取られたとしても、仕方がないとも言えます。弁護士会外の「改革」推進派が、当時、「弁護士会は大人になった」と皮肉ともとれるほめ言葉を言っていたのを思い出します。

     法科大学院の失敗は、事前の参入規制が行われず、この指とまれ的に74校の乱立を許したことが原因、という見方が、つとに国サイドから聞かれ、いまもそれを唱えている人がいますが、やはり問題の本質はそこではない、と思えるのです。

     「獣医師が少しうらやましい」。こう語る弁護士がいました。加計学園問題を通じて、養成の在り方が注目されたことと、司法改革の失敗があったことで、ただ、数を増やせばよしとはならず、資格業としての質という問題がクローズアップされ、自分たちの世界のようにはならないで済むかもしれないから、と。しかし、今回の問題は、司法改革とその失敗が、何だったのかを、もう一度、問い直す契機にもできそうです。


    弁護士の競争による「淘汰」という考え方についてご意見をお寄せ下さい。司法ウオッチ「司法ご意見板」http://shihouwatch.com/archives/4800

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    プロフィール

    河野真樹

    Author:河野真樹
    司法ジャーナリスト。法律家向け専門紙「週刊法律新聞」の記者・編集長として約30年間活動。コラム「飛耳長目」執筆。2010年7月末で独立。司法の真の姿を伝えることを目指すとともに、司法に関する開かれた発言の場を提供する、投稿・言論サイト「司法ウオッチ」主宰。http://www.shihouwatch.com/
    妻・一女一男とともに神奈川県鎌倉市在住。

    旧ブログタイトル「元『法律新聞』編集長の弁護士観察日記」


    河野真樹
    またまたお陰さまで第3弾!「司法改革の失敗と弁護士~弁護士観察日記Part3」
    河野真樹
    お陰さまで第2弾!「破綻する法科大学院と弁護士~弁護士観察日記Part2」
    河野真樹
    「大増員時代の弁護士~弁護士観察日記Part1」

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